Shopifyにd払いを導入する方法｜メリット・デメリットと設定手順を徹底解説【2026年最新】

Shopifyで小売ECを運営していると、「決済方法を増やしたいが、どれを優先すべきか分からない」という相談をよく受けます。特にキャリア決済は候補に挙がりやすいものの、d払い・au PAY・キャリア決済（ドコモ・au・ソフトバンク各社の総称としてのキャリア決済）の違いが分かりにくく、導入を後回しにしている事業者も少なくありません。d払いはNTTドコモが提供するスマホ決済サービスで、dポイントとの連携やドコモ回線ユーザーの利用率の高さから、カゴ落ち対策として無視できない選択肢になっています。

この記事では、Shopifyにd払いを導入する方法について、小売ECの実務目線で整理します。単に「設定方法」を紹介するだけでなく、d払いを導入する目的（カゴ落ち対策・客層拡大・LTV向上のどれを狙うのか）を明確にしたうえで、決済代行会社の選び方、手数料構造、導入後の運用で注意すべき点まで、制作会社や決済代行会社に相談する前に事業者側で押さえておくべき内容を網羅しています。

この記事でわかること

• d払いとは何か、Shopifyの決済方法の中でどう位置づけられるか
• Shopifyにd払いを導入する具体的なメリットとデメリット
• KOMOJU・SBペイメントなど決済代行会社ごとの手数料・設定手順の違い
• d払いを条件付きで非表示にする方法とその必要性
• 導入後に押さえておくべき運用上の注意点とKPIの見方

結論：d払いは「導入すれば売れる」機能ではなく、カゴ落ち対策の一手段として設計する

先に結論を述べると、d払いの導入自体は難しくありません。多くの決済代行会社では、管理画面上の設定を数ステップ進めるだけで有効化できます。重要なのは、「なぜd払いを導入するのか」という目的を、既存の決済方法のカバー率や自社の顧客層に照らして言語化しておくことです。目的が曖昧なまま導入すると、決済手数料だけが積み上がり、効果測定もできないまま放置されるという事態になりがちです。

特にドコモ回線ユーザーの比率が高い客層（例えば地方在住層やシニア層に強いブランド）を抱えている場合、d払いの導入効果は相対的に大きくなります。逆に、若年層・都市部中心でキャッシュレス決済の多様化が既に進んでいる客層であれば、d払い単体よりも決済方法全体の見直しの方が優先度が高いケースもあります。導入前に、自社のカゴ落ち率、決済方法別の利用比率、顧客属性データを確認し、期待効果を仮説として持っておくことが、後の効果検証をスムーズにします。

小売ECで決済方法の多様化が重要になる背景

Shopifyストアのカゴ落ち（カート放棄）は、業界平均で7割前後にのぼるとされています。カゴ落ちの原因は送料、会員登録の手間、配送日数などさまざまですが、「希望する決済方法がない」という理由も主要因の一つに挙げられます。特に日本国内のEC市場では、クレジットカード以外にコンビニ決済、キャリア決済、コード決済（PayPay・d払い・au PAY・楽天ペイなど）、後払いサービスと、決済手段が細分化しています。

小売事業者にとって重要なのは、「全部の決済方法を導入すること」自体が目的ではなく、自社の顧客層が普段使っている決済手段をカバーすることです。実店舗を持つ小売事業者であれば、店頭でのキャッシュレス決済比率のデータを持っていることも多く、そこからECでも導入すべき決済方法の優先順位をある程度推測できます。d払いはその中でも、ドコモ回線の契約者数の多さから、優先度が高くなりやすい決済手段の一つです。

d払いとは

d払いは、NTTドコモが提供するスマートフォン向けのキャリア決済・コード決済サービスです。もともとはドコモの携帯電話料金と合算して支払う「キャリア決済」としてスタートしましたが、現在はdカードや銀行口座からの即時支払い、dポイントを使った支払いなど、支払い方法が多様化しています。ECサイトでの利用シーンでは、ユーザーがdアカウントでログインし、暗証番号や生体認証で決済を完了させる形が一般的です。

2023年時点でdポイントクラブの会員数は9,000万人を超えており、d払いの利用者もドコモ回線契約者に限らず拡大しています。dポイントとの連携により、決済のたびにポイントが貯まる・使えるという特典が、リピート利用の動機付けになっている点もECサイト運営者にとっては見逃せません。

Shopifyにd払いを導入するメリット

カード情報の入力が不要になり、購入のハードルが下がる

d払いはdアカウントに紐づいた決済のため、購入者はクレジットカード番号やセキュリティコードを入力する必要がありません。スマートフォンでの購入では、カード情報の入力自体が離脱要因になりやすく、特にモバイル比率の高い小売ECでは、入力ステップを減らせること自体が大きなメリットになります。特にdカードを保有していない顧客でも、キャリア決済（携帯料金合算）や口座振替を選べば、クレジットカードを持っていない層への導線としても機能します。

dポイントとの連携で、既存のドコモユーザーに選ばれやすくなる

d払いを使った支払いではdポイントが貯まり、貯まったポイントを次回以降の支払いに充当できます。普段からdポイントを貯めている顧客にとっては、「d払いに対応しているストアを優先的に選ぶ」という行動につながりやすく、これは価格訴求とは異なる形でのロイヤリティ形成につながります。特に日用品や消耗品など、リピート購入が発生しやすい商材を扱う小売ECでは、この効果が積み重なりやすい傾向があります。

カゴ落ち対策として機能する

前述の通り、「希望する決済方法がない」ことはカゴ落ちの主要因の一つです。ドコモの発表によれば、ドコモの回線契約者数は国内で最大規模であり、d払いに対応していないことで一定数の潜在顧客が決済直前で離脱している可能性があります。特に地方や中高年層に強いブランドほど、ドコモ回線比率が高い傾向があるため、d払い未対応であることの機会損失は無視できません。

スマホファーストの購買体験に適している

d払いはスマートフォンアプリでの決済を前提に設計されているため、SNS経由の流入やインフルエンサー経由の流入など、モバイル比率が極めて高いトラフィックとの相性が良好です。小売ECでは、Instagram広告やLINE広告からの流入がモバイル中心になることが多く、決済のラストワンマイルをスムーズにすることが、広告費の投資対効果にも直結します。

実店舗と連動したOMO施策との相性が良い

実店舗を持つ小売事業者の場合、店頭のレジでd払いを既に導入しているケースは珍しくありません。ECサイトでも同じd払いを使えるようにすることで、顧客から見た決済体験の一貫性が生まれます。「店舗で使っているd払いがネットショップでも使える」という安心感は、実店舗のファンをECに誘導する際の心理的なハードルを下げる効果があります。特にOMO（Online Merges with Offline）施策を進めている小売事業者にとっては、決済手段の統一は顧客体験設計の一部として捉えるべきポイントです。

若年層だけでなく幅広い年齢層にリーチできる

コード決済というと若年層向けというイメージを持たれがちですが、d払いはドコモ回線の契約者基盤の広さから、シニア層を含む幅広い年齢層に浸透しています。ドコモは長年にわたり国内最大級の契約者数を維持してきた通信キャリアであり、その利用者属性は年齢・地域を問わず分散しています。日用品や食品、生活雑貨など、幅広い年齢層をターゲットにする小売ECほど、d払いのカバー範囲の広さが効いてきます。

au PAY・PayPay・楽天ペイなど他のコード決済との違い

「コード決済ならPayPayだけで十分では」と考える事業者も少なくありませんが、コード決済の利用率は世代・地域・普段使っている通信キャリアによって偏りがあります。PayPayは加盟店数・認知度の面で強みがある一方、d払いはドコモ回線ユーザーとの親和性、dポイントとの連携という独自の強みを持っています。au PAYはau回線ユーザー・auスマートパスプレミアム会員との親和性が高く、楽天ペイは楽天市場・楽天カードを日常的に使う層に強いという特徴があります。

つまり、どのコード決済が「一番優れているか」ではなく、自社の顧客層がどの経済圏（ドコモ・au・楽天・PayPayなど）に属しているかによって、優先すべき決済方法は変わります。実店舗のPOSデータや会員データがあれば、顧客の決済方法の傾向を分析したうえで、d払いを含めた導入の優先順位を決めることをおすすめします。複数のコード決済を段階的に導入し、決済方法別の売上構成比をモニタリングしながら投資判断をしていく進め方が現実的です。

Shopifyにd払いを導入するデメリット・注意点

初期費用・月額費用・決済手数料が発生する

d払いを導入する際は、決済代行会社を経由するのが一般的です。決済代行会社によって、初期費用・月額費用・決済手数料の体系は異なります。中には初期費用・月額費用が無料の事業者もありますが、決済手数料は物販で3%台後半〜、デジタルコンテンツ販売ではより高い料率が設定されているケースが一般的です。複数の決済方法を導入するほど、手数料の合計がじわじわと利益を圧迫することになるため、粗利率とのバランスを見て判断する必要があります。

決済代行会社によっては「取引手数料」が別途発生する

見落とされがちなポイントとして、決済手数料とは別に「取引手数料」が発生する決済代行会社があります。この場合、決済手数料と取引手数料が二重にかかる形になり、想定より手数料負担が大きくなることがあります。契約前に、手数料体系の内訳（決済手数料・取引手数料・振込手数料など）をすべて確認し、実質的な負担率を計算してから導入判断をすることが重要です。

対応できる決済代行会社が限られる

d払いはすべてのShopify対応決済代行会社が扱っているわけではありません。導入したい場合は、まずd払いに対応した決済代行会社を選定するところから始める必要があり、既に他の決済方法で契約している決済代行会社がd払いに未対応であれば、新たに契約を追加するか、決済代行会社自体を乗り換えるかの判断が必要になります。

解約・乗り換え時の設定切り替えに手間がかかる場合がある

決済代行会社を乗り換える場合、d払いを含む決済方法の再設定や、テスト注文による動作確認が必要になります。特に複数の決済方法を一つの決済代行会社にまとめている場合、d払いだけを別会社に切り替えると、他の決済方法の契約状況にも影響が出ることがあります。導入前に、将来的な決済代行会社の見直しの可能性も踏まえて、契約期間や解約条件を確認しておくと安心です。

返金・キャンセル時の対応フローを事前に決めておく必要がある

d払いでの決済は、クレジットカードとは返金の仕組みが異なります。返品・キャンセルが発生した際の返金方法、返金にかかる日数、返金手数料の有無は決済代行会社によって差があります。カスタマーサポート担当者が返金対応で迷わないよう、d払いでの返金フローをあらかじめマニュアル化しておくことをおすすめします。特にアパレルやコスメなど返品率が高いカテゴリを扱う小売ECでは、この準備を怠ると問い合わせ対応の工数が増える原因になります。

d払い導入にかかる期間の目安

d払いの導入にかかる期間は、決済代行会社の審査スピードによって変わりますが、一般的な目安としては、申し込みから審査完了まで1〜2週間、Shopify側の設定・テスト注文の確認まで含めると、トータルで2〜3週間程度を見込んでおくとスムーズです。年末商戦やセール前など、繁忙期の直前に駆け込みで導入しようとすると、審査が混み合い予定通りに間に合わないリスクもあるため、繁忙期の2ヶ月前を目安に着手することをおすすめします。

Shopifyにd払いを導入する方法

Shopifyでd払いを導入する場合、代表的な選択肢としてKOMOJUとSBペイメントサービスの2つが挙げられます。それぞれ手数料体系や特徴が異なるため、自社の取扱商材や規模に応じて選ぶ必要があります。

方法1：KOMOJUを利用する

KOMOJUは、クレジットカードだけでなく、コンビニ決済・キャリア決済・コード決済など、多様な決済方法をまとめて導入できる決済代行サービスです。Shopifyの決済設定画面（管理画面 > 設定 > 決済）から「サードパーティ決済プロバイダ」としてKOMOJUを選択し、KOMOJU側のアカウント登録・審査を経て有効化する流れになります。

KOMOJUの特徴は、初期費用・月額費用が無料で、決済手数料のみのシンプルな料金体系である点です。物販カテゴリでは決済手数料がおおむね3%台後半に設定されており、デジタルコンテンツ販売の場合はより高い料率になります。審査スピードが比較的早いとされており、スピーディーに導入したい事業者に向いています。

方法2：SBペイメントサービスを利用する

SBペイメントサービスは、ソフトバンクグループ傘下の決済代行会社で、d払いを含む多様なキャリア決済・コード決済に対応しています。料金プランは要問い合わせとなっているケースが多く、取扱高や業種に応じてカスタマイズされた料金体系が提示されることが一般的です。大規模なEC事業者や、マーケティング支援・セキュリティ体制を重視する事業者には選択肢になり得ます。

導入時に確認すべきステップ

決済代行会社を決めたら、次の流れで導入を進めます。まず決済代行会社の申し込みフォームから加盟店審査を申請し、必要書類（特定商取引法に基づく表記に必要な情報、事業内容、取扱商材など）を提出します。審査が完了したら、決済代行会社から発行される接続情報（APIキーなど）をShopify管理画面の決済設定に登録します。最後に、テスト注文を行い、実際にd払いでの決済が正常に完了するか、注文情報が正しく反映されるかを確認してから本番運用に移行します。

決済代行会社を選ぶときの判断基準

KOMOJUやSBペイメントサービス以外にも、d払いに対応した決済代行会社は複数存在します。どの決済代行会社を選ぶべきか迷う場合は、以下の観点で比較検討することをおすすめします。

• 対応決済方法の幅：d払い単体ではなく、将来的に他のコード決済・キャリア決済もまとめて追加したい場合、対応範囲の広い決済代行会社を選んでおくと、後々の追加契約の手間を減らせます。
• 手数料体系の透明性：決済手数料に加えて、取引手数料・振込手数料・最低利用料金などが別途発生しないか、契約前に見積書ベースで確認します。
• 入金サイクルとキャッシュフロー：月末締め翌月末払いが一般的ですが、資金繰りを重視する場合は、より短い入金サイクルに対応した決済代行会社を検討する価値があります。
• Shopifyとの連携実績：Shopify公式の決済連携パートナーとして実績があるか、導入事例が公開されているかも、安定運用の観点で確認しておきたいポイントです。
• サポート体制：導入時の設定サポートや、トラブル発生時の問い合わせ対応の速さも、実際の運用では重要な判断材料になります。

これらの判断基準は、d払いに限らず、決済方法全体を見直す際にも共通して使える視点です。単一の決済方法を追加するたびに個別の決済代行会社と契約すると、管理画面や入金サイクルがバラバラになり、経理処理の負担が増えていきます。中長期的には、複数の決済方法をまとめて扱える決済代行会社に集約していく方向で検討することをおすすめします。

d払いを条件付きで非表示にする方法

d払いを導入した後、特定の条件下では表示を制御したいケースもあります。例えば、高額商品の購入時にキャリア決済の利用限度額を超えてしまう場合や、特定の商品カテゴリではキャリア決済に対応させたくない場合などです。Shopifyの標準機能だけでは決済方法の条件付き出し分けは難しいため、決済方法の表示・非表示をコントロールできるアプリ（購入金額や商品タグに応じて決済方法を出し分けるアプリなど）を利用するのが実務的な解決策になります。

この場合、決済方法の出し分けルールを複雑にしすぎると、顧客側から見て「なぜこの決済方法が使えないのか」が分かりにくくなり、逆にカゴ落ちを誘発するリスクもあります。ルール設計はできるだけシンプルに保ち、必要に応じて注文確認ページやFAQページで補足説明を添えることをおすすめします。

小売業種別に見るd払い導入の効果

d払いの導入効果は、業種によって濃淡があります。ここでは代表的な小売カテゴリごとに、導入時に意識したいポイントを整理します。

食品・グルメ系ECの場合

食品・グルメ系ECは購入単価が比較的低く、リピート購入の頻度が高いカテゴリです。少額決済が多いため、キャリア決済の手軽さ（アカウント情報の入力だけで完結する）が特に活きやすく、dポイントを貯める・使う楽しみがリピート購入の動機付けになりやすいという特徴があります。定期購入・サブスクリプションを展開している場合は、決済の継続性（毎月自動で決済が通るか）も確認しておくとよいでしょう。

アパレル・ファッション系ECの場合

アパレル系ECは返品・交換の発生率が他カテゴリに比べて高い傾向があります。d払いでの返金対応フローを事前に整備しておくことが特に重要になるカテゴリです。また、若年層からミドル層まで幅広い客層が存在するため、PayPayや楽天ペイと合わせて複数のコード決済を導入し、決済方法の選択肢を広げることで、機会損失を減らせます。

コスメ・美容系ECの場合

コスメ・美容系ECは、SNS経由・インフルエンサー経由の流入が多く、スマートフォンでの購入比率が非常に高いカテゴリです。d払いのようなアプリ完結型の決済は、こうしたモバイル起点の購買行動と相性がよく、購入直前の離脱を防ぐ効果が期待できます。サンプル品・トライアルセットなど低単価商品を入り口にしている場合、決済のハードルを下げることが新規顧客獲得に直結しやすいカテゴリでもあります。

生活雑貨・インテリア系ECの場合

生活雑貨・インテリア系ECは、実店舗を併設しているブランドも多く、OMO施策との相性がよいカテゴリです。店頭で使い慣れているd払いをそのままECでも使えるようにすることで、実店舗のファンをECの継続顧客に転換しやすくなります。単価がやや高めの商品（家具など）を扱う場合は、d払いの利用限度額を事前に確認しておくことをおすすめします。

経理・会計処理における注意点

d払いを含むコード決済・キャリア決済を複数導入すると、決済方法ごとに入金元・入金サイクル・手数料の計上方法が異なるため、経理処理が煩雑になりがちです。特にインボイス制度対応の観点では、決済代行会社から発行される請求書・支払通知書のフォーマットを確認し、電子帳簿保存法の要件に沿った形で保存できるよう、経理担当者と事前にすり合わせておくことをおすすめします。決済方法を追加するたびに経理フローが後手に回ると、月次決算の締めに時間がかかる原因になるため、導入前の段階で会計ソフトとの連携可否も含めて確認しておくと安心です。

d払いのセキュリティと不正利用対策

d払いはドコモアカウントへのログインと暗証番号・生体認証による本人確認を経て決済が完了する仕組みのため、クレジットカード情報の漏えいリスクという観点では比較的安全性が高いとされています。ただし、EC事業者側としても、なりすまし注文や不正利用のリスクをゼロにはできません。決済代行会社の多くは、不正検知システムやリスクベース認証を組み込んでいますが、高額商品や大量注文が発生した場合は、目視での確認フローを設けておくと安心です。

また、特定商取引法に基づく表記や、プライバシーポリシー、利用規約の整備状況は、決済代行会社の審査項目にもなっています。d払いに限らず、新しい決済方法を導入するタイミングは、こうした法定表記・規約類を見直す良い機会でもあります。整備が不十分な場合、審査が長引く原因にもなるため、事前にチェックしておくことをおすすめします。

d払い導入前のチェックリスト

• 自社の顧客層におけるドコモ回線比率・dポイント利用率を把握しているか
• 現在のカゴ落ち率と、決済方法の不足がどの程度影響しているかを推測できているか
• 導入予定の決済代行会社の手数料体系（決済手数料・取引手数料・振込手数料）をすべて確認したか
• 特定商取引法に基づく表記・利用規約・プライバシーポリシーが最新の状態に整備されているか
• 返品・キャンセル時の返金フローをカスタマーサポート向けにマニュアル化できているか
• 繁忙期を避けたスケジュールで導入を進められているか

d払い導入後に確認すべきKPI

d払いを導入したら、決済方法別の売上比率、カゴ落ち率の変化、決済方法別の平均購入単価をモニタリングします。Shopifyの標準レポート（分析 > レポート）から決済方法別の売上を確認できるため、導入前後でカゴ落ち率がどう変化したかを比較することで、導入効果を定量的に把握できます。効果が限定的であれば、決済方法の追加よりも、送料や会員登録フローなど他のカゴ落ち要因の改善を優先する判断も必要になります。

具体的には、導入から1〜2ヶ月間のデータを週次で確認し、決済方法別の売上構成比のうちd払いが占める割合、d払いを選択した注文のカゴ落ち率、平均購入単価をクレジットカード決済など他の決済方法と比較します。d払いの構成比が想定より低い場合は、決済画面での表示順や、決済方法対応バッジの見せ方（トップページや商品ページでの訴求）を見直すことで、認知を高められる余地があります。逆に構成比が想定通り、もしくはそれ以上であれば、他のコード決済（au PAYやPayPayなど）の追加導入も検討する価値があります。

導入シナリオ：日用品ECがd払いを検討する場合

例えば、実店舗とECを併用している日用品小売事業者を想定してみます。店舗のPOSレジではクレジットカード・交通系電子マネー・d払いに対応しているものの、ECサイトではクレジットカードとコンビニ決済のみに対応している状態だったとします。この場合、店頭でd払いを日常的に使っている顧客が、ECサイトでは決済方法がないために離脱している可能性が考えられます。

まずは店舗のPOSデータから決済方法別の利用比率を確認し、d払いの利用率が一定水準（例えば1割以上）あれば、導入の優先度は高いと判断できます。導入後は、決済方法選択画面でのd払いの選択率と、d払い経由の注文のリピート率を追跡し、想定通りの効果が出ているかを検証します。効果が確認できれば、次のステップとしてau PAYや楽天ペイなど、他のコード決済の追加も視野に入れていく、という段階的な進め方が現実的です。

よくある質問

d払いの導入に審査は必要ですか？

はい、決済代行会社による加盟店審査が必要です。事業内容や特定商取引法に基づく表記の整備状況などが審査対象になります。審査期間は決済代行会社によって異なりますが、数日〜数週間程度を見込んでおくとよいでしょう。

d払いだけを単独で導入することはできますか？

決済代行会社によっては、d払い単体での契約ではなく、複数の決済方法をまとめて契約する形になる場合があります。単独導入が可能かどうかは、契約前に決済代行会社へ確認することをおすすめします。

d払いの決済手数料は他の決済方法より高いですか？

決済代行会社や料率設定によって異なりますが、コード決済・キャリア決済はクレジットカード決済と近い水準の手数料率になることが多いです。正確な比較には、契約予定の決済代行会社から見積もりを取得することをおすすめします。

d払いの利用限度額はありますか？

はい、d払いには決済方法（キャリア決済・dカード払い・銀行口座払いなど）ごとに利用限度額が設定されています。高額商材を扱う場合は、限度額超過による決済エラーが発生する可能性があるため、事前に確認しておくと安心です。

導入後、決済方法の表示順は変更できますか？

Shopify管理画面の決済設定から、決済方法の表示順を変更できます。自社の顧客層で利用率の高い決済方法を上位に表示することで、決済画面での迷いを減らし、カゴ落ちの抑制につなげられます。

d払いの入金サイクルはどのくらいですか？

決済代行会社によって異なりますが、月末締め翌月末払いなど、月次での入金サイクルが一般的です。複数の決済代行会社を併用している場合、入金サイクルがずれることがあるため、資金繰りを管理する際は決済方法ごとの入金スケジュールを一覧化しておくと管理がしやすくなります。

実店舗のPOSレジで使っているd払いの決済端末とShopifyの設定は連動しますか？

店舗のPOSレジ決済とShopifyのオンライン決済は、基本的には別のシステムとして扱われるため、自動的に連動するわけではありません。ただし、決済代行会社によっては店舗とECの両方に対応したソリューションを提供している場合があり、管理画面の統一や入金の一本化ができるケースもあります。OMO施策を本格的に進めたい場合は、決済代行会社選定の段階でこの点を確認しておくとよいでしょう。

海外在住のお客様もd払いを利用できますか？

d払いは基本的に国内のドコモ回線契約者・dアカウント保有者向けのサービスのため、越境ECで海外のお客様にも決済手段を提供したい場合は、別途海外向けの決済方法（国際ブランドのクレジットカード決済など）を用意する必要があります。

d払いを導入すると、既存のクレジットカード決済の売上が減ってしまいませんか？

決済方法を追加したことで既存の決済方法からの乗り換えが多少発生する可能性はありますが、基本的にはd払いは「クレジットカードを持っていない、または使いたくない」という新しい客層を取り込む役割を果たします。導入後は、決済方法別の売上を定期的に確認し、全体の売上・カゴ落ち率にプラスの影響が出ているかをモニタリングすることをおすすめします。

まとめ

Shopifyへのd払い導入は、決済代行会社を選定し、審査・設定を経れば技術的なハードルは高くありません。重要なのは、自社の顧客層とカゴ落ちの実態を踏まえたうえで、d払いを導入する目的を明確にし、導入後の効果を数値で検証できる体制を整えておくことです。

実店舗を持つ小売事業者であれば、店頭での決済データをヒントに、ECでも同じ決済手段を揃えることで、顧客体験の一貫性とカゴ落ち改善の両方を狙えます。単発の施策として終わらせず、決済方法別のKPIを継続的にモニタリングしながら、au PAYや楽天ペイなど他のコード決済の追加、送料設定や会員登録フローの見直しといった他の売上改善施策とあわせて、全体設計の中に位置づけていくことが重要です。決済方法の追加は、あくまで売上改善という大きなテーマの中の一施策です。d払いを含めた決済方法全体の設計、さらにはEC制作・広告運用まで含めて相談したい場合は、EC Retail Adsまでお気軽にご相談ください。