「カートに入れたのに、決済画面でクレジットカード番号の入力欄を見た瞬間に離脱してしまった」——Shopifyストアのアクセス解析やカート放棄データを見ていて、こうした傾向に心当たりのある小売EC担当者は多いのではないでしょうか。特に10代後半から20代・30代前半の若年層は、クレジットカードを持っていない、あるいは持っていてもオンラインでカード番号を入力することに抵抗があるという購入者が一定数存在します。一括カード払いしか用意していないShopifyストアでは、こうした購入意欲の高いユーザーを決済の入口で取りこぼしてしまっているケースが少なくありません。結論から言うと、この課題に対して日本国内で最も導入実績が多く、購入者側の心理的ハードルを大きく下げられるのが「Paidy（ペイディ）」というあと払い決済サービスです。
本記事では、数あるあと払い・分割払いサービスの中でも特にPaidyに焦点を絞り、その仕組みからShopifyストアへの具体的な導入・設定手順、メリット・デメリット、手数料の目安、よくある質問までを網羅的に解説します。分割払い・後払い全般のサービス比較については別記事「Shopifyに分割払い・後払いを導入する方法｜国内対応サービス比較とメリット・注意点」で扱っているため、本記事ではPaidy単体の仕組みと導入実務に絞って深掘りします。これからPaidyの導入を検討している、あるいはすでに導入を決めていて具体的な設定手順を知りたいという小売EC担当者の方は、ぜひ最後まで参考にしてください。
Paidy導入だけでなく、決済まわり全体の売上改善を相談したい方へ
あと払い決済を導入しても、商品ページでの見せ方や計測設計が伴わなければ効果は限定的です。EC Retail Adsでは、Shopify構築・決済導入から計測設計・広告改善・リピート施策まで一気通貫で支援しており、Paidy導入を起点にした売上改善の優先順位づけからご相談いただけます。
この記事でわかること
- Paidy（ペイディ）とはどのようなあと払い決済サービスなのか、仕組みと特徴
- ShopifyストアにPaidyを導入することで得られる具体的なメリット
- Paidyと他社あと払いサービス（GMO後払い、NP後払い・atoneなど）の違いを整理した比較表
- Shopify管理画面でPaidyを実際に設定する手順（メニュー階層まで具体的に）
- 導入時の手数料目安、デメリット・注意点、よくある質問
結論：Paidyは「今すぐ客」の離脱を防ぎつつ、客単価も底上げできるあと払い決済
Paidyは、購入時にクレジットカード番号の入力を必要とせず、メールアドレスと携帯電話番号だけで与信審査から決済までが完結するあと払い決済サービスです。「欲しい」と思った瞬間に購入まで進める摩擦の少なさが最大の特徴で、翌月一括払いに加えて3回・6回・12回払いといった分割払いにも対応しているため、実店舗でクレジットカードの分割払いを提案していたのと同じような購入体験をオンラインでも再現できます。カードを持たない層・持っていても入力を避けたい層の双方にアプローチできる点が、他の後払いサービスと比較しても強みになりやすい部分です。
導入自体はShopifyの決済設定またはPaidy側の申し込みフォームから進められ、事業者側の審査を経て有効化するのが一般的な流れです。手数料は決済代行を経由するかどうかで変わりますが、初期費用・月額固定費が無料のプランもあり、比較的始めやすいのも特徴です。一方で、未回収リスクをPaidy側が保証する仕組みになっているため、店舗側が個別に督促・回収業務を負う必要がない点も、実店舗運営と兼業していて人手が限られる小売事業者にとって安心材料になります。以下では、Paidyの仕組みと導入手順を具体的に見ていきます。
なぜ今、ShopifyストアにPaidyのようなあと払い決済が必要なのか
Shopifyストアのカート放棄率は業種を問わず60〜80%程度にのぼるといわれており、その離脱理由の上位には「決済方法の選択肢の少なさ」「クレジットカード情報の入力への抵抗」が挙げられます。特にアパレル・美容・雑貨・インテリアといった小売EC領域では、20〜30代の若年層が主要な顧客層になることが多く、この年代はクレジットカードを保有していない、あるいは保有していてもオンラインでの入力を避ける傾向が強いというデータが各種調査で示されています。カード情報を入力しないと決済が完了しない設計のままでは、購入意欲の高いユーザーを決済の直前で取りこぼし続けることになります。
加えて、近年はSNS発の「今すぐ欲しい」という衝動買い型の購買行動が増えており、購入までの手間・入力項目の多さがそのままコンバージョン率に直結する傾向が強まっています。クレジットカード番号・有効期限・セキュリティコードといった入力項目は、スマートフォンでの購入では特に離脱要因になりやすく、メールアドレスと携帯電話番号の入力だけで完結するPaidyのようなあと払い決済は、この「今すぐ客」を逃さないための実務的な解決策として位置づけられます。実店舗の接客であれば「まずは持ち帰ってご検討ください」と柔軟に対応できていた場面を、オンラインでも決済のハードルを下げることで再現できるのが、あと払い決済導入の本質的な価値です。
また、Shopifyストア側の視点で見ると、あと払い決済の導入は単発の施策ではなく、広告運用とセットで考えるべき論点でもあります。SNS広告や検索広告経由で流入したユーザーがランディングページから商品ページ、カートページへと進んでも、最後の決済画面で離脱してしまえば広告費は回収できません。クリック単価やCPAだけを追いかけていても、決済という最後のボトルネックが放置されたままでは根本的な改善にはつながらないため、広告改善と決済まわりの改善は同じ改善サイクルの中で扱うべきテーマだといえます。
Paidy（ペイディ）とは
Paidyは、株式会社Paidyが提供する日本国内向けのあと払い（BNPL：Buy Now, Pay Later）決済サービスです。購入者はクレジットカード情報を一切登録することなく、メールアドレスと携帯電話番号にSMSで届く認証コードを入力するだけで、その場で与信審査から決済までを完了させることができます。支払いは翌月にコンビニ・銀行振込・口座振替でまとめて行う「翌月あと払い」が基本ですが、対象金額に応じて3回・6回・12回払いといった分割払いプランも用意されており、購入者は専用アプリやWeb明細で支払い状況を一元管理できます。
- クレジットカード番号の入力・登録が不要（メールアドレス＋携帯電話番号のみ）
- 与信審査はその場で自動的に行われ、数秒〜数十秒で結果が出る
- 支払い方法はコンビニ払い・銀行振込・口座振替に対応
- 3回・6回・12回払いなど分割払いプランに対応（分割手数料の扱いはキャンペーン・条件により異なる）
- 未回収リスクはPaidy側が保証し、店舗側が個別に督促・回収を行う必要がない
- 国内の主要ECモール・大手ブランドを含む多数のオンラインストアで導入されている実績あるサービス
Paidyの最大の特徴は、購入者側の「入力の少なさ」と「その場での即時審査」にあります。クレジットカードを持っていない学生や若年層はもちろん、クレジットカードは持っているが「知らないECサイトにカード番号を入力したくない」と考える慎重な購入者層にも利用されやすく、店舗側から見ると、これまで一括カード払いのみでは取りこぼしていた顧客層に新たにアプローチできる決済手段だといえます。
Paidyの決済フロー・仕組み
購入者側の操作フロー
購入者は、Shopifyのチェックアウト画面で決済方法として「Paidy」を選択し、メールアドレスと携帯電話番号を入力します。入力した携帯電話番号宛にSMSで4桁の認証コードが送信されるため、これを画面に入力すると本人確認が完了し、Paidy側のシステムが自動で与信審査を行います。審査結果はその場で即座に返され、問題がなければそのまま注文が確定します。二回目以降の購入では、初回に登録した情報がPaidyアプリ・ブラウザに保存されるため、認証の手間がさらに簡略化されるケースもあり、リピート購入時の決済離脱を防ぐ効果も期待できます。
支払い方法と分割払いプランの選び方
購入者は、Paidyアプリまたは翌月に届くWeb明細・請求情報をもとに、コンビニ払い・銀行振込・口座振替のいずれかで代金を支払います。1万円を超える金額の注文では、購入時またはPaidyアプリ上で3回・6回・12回払いへの変更を選べる場合があり、月々の支払額を抑えたい購入者のニーズに応えられます。分割払いの手数料負担は、通常のクレジットカード分割払いのように購入者が都度負担する場合と、店舗側のキャンペーンとして手数料を店舗が肩代わりする場合があり、条件はPaidyとの契約プランやキャンペーン内容によって異なるため、契約前に必ず確認しておく必要があります。
店舗側の入金・与信・未回収リスクの仕組み
店舗側から見ると、Paidyでの決済が完了した時点で売上は確定し、あらかじめ定められた入金サイクル（決済代行会社との契約により月次締め・翌月払いなどが一般的）でPaidyまたは決済代行会社から入金されます。購入者が期日までに支払いを行わなかった場合でも、その未回収リスクはPaidy側が保証する仕組みになっているため、店舗側が個別に督促や回収業務を行う必要はありません。この「与信審査と代金回収を決済事業者が代行してくれる」という設計は、実店舗運営と兼業していて経理・督促に十分な人員を割けない小売事業者にとって、大きな安心材料になります。
Paidy導入に向いている事業者・慎重に検討すべきケース
Paidyはあらゆるジャンルの小売ECに万能というわけではありません。自社の顧客層・商材構成と照らし合わせて、導入の優先度を判断しましょう。特に「顧客の年齢層」と「1回あたりの購入単価」の2軸で考えると、導入効果が出やすいかどうかを見極めやすくなります。
- 導入がおすすめ：顧客層の中心が10代後半〜30代前半で、クレジットカード非保有・非利用の割合が高いと想定される
- 導入がおすすめ：SNS経由の流入が多く、「今すぐ欲しい」という衝動的な購買行動が起こりやすい商材を扱っている
- 導入がおすすめ：初めて利用するブランドへの不安から離脱が多いと感じている（新規顧客の比率が高いストア）
- 慎重に検討：客単価が数百円〜数千円程度で、手数料負担が利益を圧迫しやすい
- 慎重に検討：すでにクレジットカード決済のコンバージョン率が高く、決済方法の追加による改善余地が小さい
- 慎重に検討：返品・キャンセル率がもともと高く、返金オペレーションの複雑化が負担になりやすい
目安として、客単価が3,000円を下回るストアでは、Paidy導入による手数料負担の増加分を、離脱防止による売上増がどこまで上回るか慎重にシミュレーションする必要があります。一方、客単価が5,000円〜3万円程度で、かつ若年層・新規顧客の比率が高いアパレル・コスメ・雑貨・ガジェット系のストアでは、Paidy導入による効果が比較的出やすいと考えられます。
業種別に見るPaidy活用シーン
ここでは、Paidyの効果が特に出やすい代表的な業種を例に、具体的な活用イメージを紹介します。自社の業種と近いシーンがあれば、商品ページの訴求文言や導線設計の参考にしてみてください。
アパレル・ファッション雑貨：初めてのブランドでも購入しやすくする
SNSやインフルエンサー経由で流入した新規顧客は、ブランドへの信頼がまだ確立されていない段階で購入を検討することになります。「届いた商品がイメージと違ったらどうしよう」という不安を抱える初回購入者に対して、Paidyの「商品到着後に支払える」という特性は、購入の後押し材料として機能しやすく、初回コンバージョン率の改善に直結しやすい業種のひとつです。
コスメ・美容雑貨：まとめ買い・トライアルの後押し
スキンケアやコスメは、単品なら数千円でも、複数アイテムをまとめて試したい場合には合計金額が1万円を超えることも珍しくありません。Paidyの分割払いを商品ページで訴求することで、「気になっているアイテムをまとめて試してみよう」という後押しになり、単品購入からセット購入への引き上げが期待できます。
ガジェット・家電・ホビー：高単価かつ衝動買いが起こりやすい商材
イヤホンやスマートウォッチ、トレーディングカード、フィギュアといった商材は、SNSでの話題性がそのまま購買行動につながりやすい一方、単価が1万円〜数万円に及ぶこともあり、一括カード払いだけでは「欲しいけれど、今月はきつい」と感じた購入者を逃してしまいます。Paidyの分割払いを用意しておくことで、こうした衝動買い層の購入意欲を逃さずに転換できます。
Paidyと他社あと払いサービスの比較表
Paidyの特徴をより明確にするため、Shopifyでよく比較検討される他社あと払い・分割払いサービスとの違いを整理しました。詳細なサービス選定の考え方は前述の分割払い・後払い比較記事に譲り、ここでは概要のみを紹介します。手数料や条件は改定されることがあるため、最終的な数値は必ず各社の公式サイトで最新情報をご確認ください。
| サービス名 | 本人確認方法 | 支払い方法 | 分割払いの目安 | 未回収リスクの負担 |
|---|---|---|---|---|
| Paidy | メールアドレス＋携帯電話番号（カード情報登録不要） | コンビニ・銀行振込・口座振替 | 翌月一括／3・6・12回払い等 | Paidy側が保証 |
| GMO後払い | 氏名・住所等の入力（審査あり） | コンビニ・銀行振込 | 翌月後払いが基本 | サービス側が保証（プランによる） |
| NP後払い・atone | 氏名・住所等の入力（審査あり） | コンビニ・郵便局・銀行・口座振替・LINE Pay等 | 翌月後払いが基本 | ネットプロテクションズ側が保証 |
| クレジットカード分割払い | カード番号・有効期限・セキュリティコード登録 | カード会社からの引き落とし | カード会社が定める回数（2〜24回程度） | カード会社が審査・保証 |
表からわかるとおり、Paidyの最大の違いは「カード情報の登録が一切不要」な点にあります。他の後払いサービスも氏名・住所などの入力は必要ですが、クレジットカード番号のような機微情報を入力させないという点でPaidyは特に心理的ハードルが低く、スマートフォンでの購入完了率を重視するShopifyストアと相性が良い決済手段だといえます。一方で、クレジットカード分割払いは店舗側の追加設定なしに購入者のカード会社側の機能で完結する反面、店舗側で分割回数の選択肢をコントロールできないという違いもあります。
ShopifyにPaidyを導入するメリット
カード非保有層・若年層の顧客を取り込める
クレジットカードを持っていない学生や若年層でも、メールアドレスと携帯電話番号があればその場で購入できるため、これまで一括カード払いのみでは取りこぼしていた顧客層に新たにアプローチできます。10代後半〜20代をメイン顧客とするアパレル・コスメ・雑貨系のShopifyストアでは、この層の獲得効果が特に大きく出やすい傾向があります。
カード情報の入力を避けたい層の離脱を防げる
クレジットカードを保有していても、セキュリティ意識の高さから「知らないオンラインストアにカード番号を入力したくない」と考える購入者は一定数存在します。Paidyであればカード情報を一切入力せずに購入まで進められるため、こうした慎重な購入者層の決済直前での離脱を防ぐ効果が期待できます。
カート放棄防止・コンバージョン率の改善につながる
入力項目の少なさとその場での即時審査により、購入完了までのステップ数が減ることは、そのままカート放棄率の改善につながります。特にスマートフォンからの購入では、カード番号の手入力自体が離脱要因になりやすいため、Paidyの導入はモバイルコンバージョン率の底上げに直結しやすい施策です。
商品到着後に支払えるため購入の心理的ハードルが下がる
あと払いという仕組み上、購入者は商品を実際に確認してから支払うことができます。「届いた商品がイメージと違ったらどうしよう」という不安を抱える購入者にとって、この「後で支払える」という安心感は、初めて利用するブランド・ストアでの購入を後押しする効果があります。
未回収リスクを店舗が負わずに済む
Paidyは与信審査と代金回収を自社で代行し、購入者の未払いが発生した場合の保証も提供しています。店舗側が個別に督促業務を行う必要がないため、実店舗運営と兼業していて経理・カスタマー対応の人員が限られる小売事業者でも、安心して導入・運用できます。
Paidy導入のデメリット・注意点と手数料の目安
決済手数料が発生する
Paidyの導入形態は、決済代行会社経由での組み込みとShopifyの決済設定から直接有効化するルートがあり、いずれの場合も店舗側には決済手数料が発生します。手数料率は契約する決済代行会社やプラン、取扱高によって異なるため一概には言えませんが、一般的なクレジットカード決済手数料と同程度〜やや高めの水準で設定されるケースが多いとされています。初期費用・月額固定費が無料のプランもある一方、コンビニ払いや銀行振込を選んだ購入者側に数百円程度の手数料が発生する場合もあるため、契約前に決済代行会社・Paidyの公式情報で最新の料率を必ず確認しましょう。
コストのイメージを持ちやすいよう、費用項目ごとの一般的な水準を整理すると以下のようになります。あくまで目安であり、実際の料率・金額は契約する決済代行会社やプランにより異なるため、必ず個別に見積もりを取得してください。
| 費用項目 | 負担者 | 一般的な水準の目安 |
|---|---|---|
| 初期費用 | 店舗 | 無料〜数万円（プランによる） |
| 月額固定費 | 店舗 | 無料〜数千円程度（プランによる） |
| 決済手数料 | 店舗 | 取扱高に応じた料率（要見積もり） |
| コンビニ払い・銀行振込手数料 | 購入者 | 数百円程度（支払い方法により異なる） |
| 口座振替手数料 | 購入者 | 無料の場合が多い |
返金・キャンセル対応が複雑になる場合がある
分割払い中の注文がキャンセル・返品になった場合、通常の一括カード払いよりも返金処理に時間がかかることがあります。購入者がすでに1〜2回分の支払いを済ませている場合の精算方法など、Paidy側の返金ルールを事前に理解しておかないと、カスタマーサポートの現場で混乱が生じやすくなります。返品・キャンセル率がもともと高い商材を扱う場合は、導入前にPaidyの返金フローを十分に確認しておくことをおすすめします。
与信審査により利用できない購入者もいる
Paidyは購入のたびに自動で与信審査を行うため、希望しても利用が承認されない購入者が一定数存在します。これは店舗側でコントロールできる部分ではないため、Paidyでの購入が否認された場合でもクレジットカード一括払いなど他の決済手段にスムーズに切り替えられるよう、決済方法の選択肢は複数用意しておくことが前提になります。
高額商材では分割払いの与信枠に注意
Paidyの利用限度額は購入者ごとの与信状況によって変動するため、十数万円を超えるような高額商材では、希望する分割払いが利用できないケースも想定されます。ジュエリーや高機能美容機器のような高単価商材を扱うストアでは、Paidy以外の決済手段（クレジットカード分割払いや銀行振込など）も必ず併存させ、購入者が離脱しない導線を用意しておくことが望ましいでしょう。
ShopifyへのPaidy導入手順
ここからは、実際にShopifyストアへPaidyを導入する際の具体的な流れを、申し込みから本番リリースまでステップごとに解説します。決済代行会社を経由するか、Shopifyの決済設定から直接組み込むかによって細部は異なりますが、大まかな流れは共通しています。
ステップ1：導入ルートの確認と加盟店申し込み
まず、自社が契約している（または契約予定の）決済代行会社がPaidyに対応しているかを確認します。決済代行会社経由で導入する場合は、代行会社の管理画面またはPaidyの公式サイトにある加盟店申し込みフォームから申請を行います。申請時には、事業内容、取扱商材、特定商取引法に基づく表記の整備状況、返品・キャンセルポリシーの明記状況などが確認されるため、あらかじめストアの「特定商取引法に基づく表記」ページと「返品・返金ポリシー」ページを整備しておくと審査がスムーズに進みます。
ステップ2：事業者審査を通過し、契約情報を受け取る
申し込み後、Paidyまたは決済代行会社による事業者審査が行われます。審査には数営業日〜数週間かかるのが一般的で、審査を通過するとAPIキーやマーチャントID等の接続情報が発行されます。この情報は次のShopify側の設定で必要になるため、担当者間で共有できる状態にしておきましょう。セール時期の直前に慌てて申し込むと審査が間に合わないリスクがあるため、繁忙期の1〜2カ月前には着手することをおすすめします。
ステップ3：Shopify管理画面での決済設定
Shopify管理画面の左メニューから「設定」を開き、「決済」を選択します。「決済方法」の画面を下にスクロールすると「代替決済方法を追加する」という項目があり、ここから「Paidy」または該当する決済代行アプリを検索して選択します。決済代行会社経由で導入する場合は、代わりに「決済代行会社」の欄から契約中の決済代行サービスを選択し、審査通過時に発行されたAPIキー・マーチャントIDを入力する形になります。入力後は「有効にする」ボタンを押し、決済方法の一覧に「Paidy」が表示されていることを確認します。
ステップ4：テスト注文で表示・決済フローを確認する
設定完了後は、必ずテスト注文を行います。Shopifyのテストモード機能、またはPaidy側が提供するテスト環境（サンドボックス）を利用し、チェックアウト画面で「Paidy」が決済方法として正しく表示されるか、メールアドレス・携帯電話番号の入力から認証コード送信、注文確定までの一連の流れに問題がないかを確認します。あわせて、注文確定後の自動返信メールの文面、Shopify管理画面での注文ステータスの反映、返金・キャンセル時の挙動もこのタイミングでテストしておくと、本番リリース後のトラブルを防げます。
ステップ5：商品ページ・カートページでの訴求設定
決済方法を有効化しただけでは、購入者に「Paidyが使えること」が伝わらず、効果が限定的になってしまいます。Shopifyのテーマエディタ（「オンラインストア」＞「テーマ」＞「カスタマイズ」）から商品ページのテンプレートを開き、価格表示の近くに「Paidyであと払い可能」「月々◯円〜の分割払いも選べます」といったバッジやテキストを追加しましょう。Paidyは公式にバナー・ロゴ素材を提供しているため、これを商品ページやカートページに設置することで、決済方法の認知を高め、実際の利用率向上につなげられます。
ステップ6：本番リリースと運用開始後のチェック
テストが完了したら、テストモードを解除して本番環境で決済方法を公開します。リリース直後の1〜2週間は、実際の注文でPaidy決済が問題なく完了しているか、返金・問い合わせが発生していないかをこまめに確認しましょう。あわせて、全注文のうちPaidyが選択された割合（利用率）を定期的にチェックし、想定より利用されていない場合は、商品ページでの訴求位置や文言を見直すといった改善サイクルを回していくことが重要です。
導入後の運用ポイント
Paidyは導入して終わりではなく、継続的な運用改善によって初めて効果を最大化できます。ここでは導入後に押さえておきたい実務的なポイントを整理します。
- カート放棄率・コンバージョン率・平均客単価（AOV）を導入前後で比較し、効果を数値で把握する
- 全注文のうちPaidyが選択された割合を定期的に確認し、利用率が低い場合は商品ページでの見せ方を見直す
- 問い合わせテンプレート（「請求書が届かない」「支払い方法を変更したい」等）をあらかじめ用意し、カスタマーサポートの負担を減らす
- 返品・キャンセル発生時の返金フローを社内マニュアル化し、対応者による品質のばらつきを防ぐ
- 手数料負担を織り込んだ粗利シミュレーションを定期的に見直し、利益率への影響をモニタリングする
よくある質問（FAQ）
Q1．Paidyの導入に初期費用や月額固定費はかかりますか？
契約する決済代行会社やプランによって異なりますが、初期費用・月額固定費が無料で決済手数料のみで利用できるプランも用意されています。一方で月額費用が発生するプランもあるため、契約前に必ず複数の見積もりを取り、自社の取扱高で試算した年間コストを比較することをおすすめします。
Q2．Paidyで購入者が支払わなかった場合、店舗が損失を負うのですか？
Paidyは購入者の未払いが発生した場合の代金をPaidy側が保証する仕組みになっているため、店舗側が個別に損失を負う必要はありません。ただし保証の範囲や条件は契約プランによって異なる場合があるため、契約前に規約を確認しておくと安心です。
Q3．Shopifyのどのプランでも導入できますか？
Paidyは多くのShopifyプランで導入可能ですが、決済代行会社経由での契約が必要な場合や、テーマの構成によって設定方法が異なる場合があります。自社のShopifyプランとテーマで利用可能かは、契約前に決済代行会社またはPaidyに直接確認することをおすすめします。
Q4．分割払いの手数料は誰が負担するのですか？
Paidyの分割払いにおける手数料負担は、購入者が負担する場合と、店舗側がキャンペーンとして手数料を肩代わりする場合があり、契約プランやキャンペーン内容によって異なります。どちらの形式になるかは契約時に必ず確認し、商品ページでの訴求文言（「分割手数料無料」等）に誤りがないよう注意しましょう。
Q5．導入後、効果が出ているかはどう判断すればよいですか？
導入前後でのカート放棄率、平均客単価（AOV）、コンバージョン率の推移を比較するのが基本です。あわせて、全注文のうちPaidyが選択された利用率を定期的に確認し、思ったより利用されていない場合は商品ページ・カートページでの訴求方法を見直すなど、PDCAを回していくことが重要です。
Q6．定期購入（サブスクリプション）でもPaidyは使えますか？
Paidyは基本的に都度課金型の購入に対応した決済サービスであり、定期購入（サブスクリプション）への対応可否は決済代行会社やShopifyアプリの組み合わせによって異なります。定期購入モデルを導入している、または導入予定のストアは、事前にPaidyまたは決済代行会社に定期課金への対応状況を確認しておく必要があります。
Q7．海外在住者や海外への発送でもPaidyは使えますか？
Paidyは日本国内向けのあと払い決済サービスであり、日本国内の携帯電話番号での本人確認が前提となります。越境ECで海外の購入者にあと払いを提供したい場合は、Paidyとは別の海外発BNPLサービスを検討する必要があります。国内顧客向けと海外顧客向けで決済手段を使い分ける設計が現実的です。
まとめ
Paidyは、クレジットカード情報の登録なしにメールアドレスと携帯電話番号だけで購入まで完結できるあと払い決済サービスとして、カード非保有層・若年層の獲得やカート放棄率の改善に直結しやすい決済手段です。翌月一括払いに加えて分割払いにも対応しているため、実店舗で行っていた分割払いの提案をオンラインでも再現でき、未回収リスクをPaidy側が保証してくれる点も、人手の限られる小売事業者にとって導入しやすい理由のひとつです。一方で、決済手数料の負担、返金対応の複雑化、与信審査による利用不可のケースなど、導入前に押さえておくべき注意点もあります。
導入自体は決済代行会社への申し込みとShopify管理画面での設定で完結しますが、実際に成果につなげるには、商品ページ・カートページでの訴求設計や、導入後の利用率・コンバージョン率のモニタリングまで含めた運用改善が欠かせません。Paidy導入を検討している、あるいはすでに導入していて効果を最大化したいという小売EC事業者の方は、決済導入から計測設計・広告改善・リピート施策まで一気通貫で支援できるEC Retail Adsに、ぜひ一度ご相談ください。
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