Shopifyに楽天ペイを導入する方法とは？メリット・デメリット・手数料を徹底解説【2026年最新】

Shopifyでカート画面まで来た顧客が、決済方法を選ぶ画面で離脱してしまう。原因を調べてみると「使いたい決済手段がなかった」というケースは意外と多く、なかでも楽天市場や楽天カードのヘビーユーザーを多く抱える小売事業者にとって、楽天ペイ（楽天Pay）の有無は購入率に直結する問題になりがちです。楽天ペイはクレジットカード情報を入力せずに決済でき、楽天ポイントの獲得・利用ができることから、楽天経済圏に慣れ親しんだ顧客にとっては「使えて当たり前」の決済手段になりつつあります。一方で、Shopifyは標準の決済プロバイダとして楽天ペイを直接サポートしていないため、どの決済代行会社を経由して導入すればよいのか、手数料はどの程度かかるのか、設定は難しくないのかが分からず、検討を後回しにしている事業者も少なくありません。

この記事では、Shopifyに楽天ペイを導入する具体的な方法について、決済代行会社ごとの違いや手数料の目安、設定手順、そして導入するメリット・デメリットまでを小売EC事業者の実務目線で整理します。単なる機能紹介にとどまらず、どのような業態・顧客層であれば楽天ペイの効果が出やすいのか、導入後にどのような運用上の注意点があるのかまで、EC制作・決済設計・広告運用を一気通貫で検討している事業者が判断できるレベルまで掘り下げて解説します。

この記事でわかること

• Shopifyに楽天ペイを導入する具体的な設定手順（決済代行会社ごとの違いを含む）
• 楽天ペイを導入するメリットと、見落とされがちなデメリット・手数料の実態
• SBペイメント・KOMOJU・PingPong Checkoutなど主要な導入ルートの比較
• 楽天ペイを商品や条件によって非表示にする方法とアプリの活用法
• 業態別に見る楽天ペイの効果の出方と、導入後の運用で気をつけるべきポイント

結論：楽天ペイは「顧客層とのマッチ度」で導入判断すべき

楽天ペイの導入を検討する際、多くの事業者は「決済手段をひとつ増やす」という機能単位の発想で捉えてしまいます。しかし実務上重要なのは、自社の顧客層がどの程度楽天経済圏に属しているかを見極めたうえで、カゴ落ち対策として効かせるのか、楽天ポイントを軸にした新規顧客獲得として効かせるのかを最初に言語化することです。楽天カードや楽天市場の利用頻度が高い顧客層を抱える事業者であれば、楽天ペイの有無がそのままカゴ落ち率や購入率に影響しますが、逆にそうした顧客層が薄い場合は、決済手数料に加えて発生する取引手数料の負担だけが増えてしまうリスクもあります。導入前に自社の顧客属性を確認し、費用対効果を見立てたうえで判断することが、楽天ペイを「入れただけ」で終わらせないための鍵になります。

楽天ペイ（楽天Pay）とは

楽天ペイ（楽天Pay）は、楽天グループが提供するオンライン決済サービスで、楽天会員IDに登録済みのクレジットカード情報や楽天キャッシュを使って、購入のたびにカード番号を入力することなく決済できるのが最大の特徴です。実店舗向けのコード決済としての楽天ペイをイメージする人も多いですが、EC向けの「オンライン決済の楽天ペイ」は別のサービスとして提供されており、ネットショップのチェックアウト画面に組み込む形で利用します。

楽天ペイのオンライン決済には、主に以下のような特徴があります。

• 楽天会員であれば、購入のたびにカード番号・有効期限・セキュリティコードを入力する必要がない
• 決済金額に応じて楽天ポイントが貯まり、貯まった楽天ポイントを支払いに充当することもできる
• 楽天カードだけでなく、楽天キャッシュや楽天ポイントも組み合わせて支払いができる
• スマートフォンでの決済フローが簡潔で、モバイル経由の購入者との相性が良い
• 楽天市場や楽天トラベルなど、楽天グループの他サービスを日常的に使う層への訴求力が高い

なぜ小売ECで楽天ペイの導入が検討されるのか

EC事業者がカゴ落ち対策を検討するとき、決済方法の少なさは見落とされがちな離脱要因のひとつです。カード情報の入力自体を面倒に感じる、あるいはセキュリティ面での不安からカード情報の入力をためらう購入者は一定数存在し、こうした層は「使い慣れた決済手段がない」という理由だけでカートを離脱してしまいます。楽天ペイはその代表的な受け皿のひとつであり、特に楽天カードや楽天市場を日常的に利用している顧客層にとっては、カード情報を都度入力しなくてよいという利便性が、購入完了までのハードルを大きく下げます。

加えて、楽天ポイントというインセンティブの存在も無視できません。楽天ポイントを貯めている顧客にとっては「楽天ペイで支払うとポイントが貯まる・使える」という事実そのものが、数ある同カテゴリの商品の中から自社のショップを選んでもらう理由になり得ます。とりわけ楽天市場にも出店している事業者がShopifyストアを並行運用している場合、決済手段を揃えることで顧客の行き来をスムーズにし、ブランド全体としての楽天経済圏との親和性を高められる点も、導入検討の大きな動機になっています。

楽天ペイ（オンライン決済）と実店舗型コード決済の違い

楽天ペイという名称は、実店舗のレジで提示するQRコード・バーコード決済としても広く知られています。ドラッグストアやコンビニのレジ横に貼られたステッカーを思い浮かべる人も多いでしょう。しかし、Shopifyに導入する「オンライン決済の楽天ペイ」は、この実店舗型コード決済とは加盟審査・導入方法・管理画面がまったく別のサービスとして提供されています。実店舗向けの楽天ペイ加盟店契約をすでに持っているからといって、そのままShopifyのオンラインストアで利用できるわけではない点は、導入検討時によく誤解されるポイントなので注意が必要です。

オンライン決済の楽天ペイでは、購入者は楽天会員IDでログインし、あらかじめ登録済みのクレジットカードや楽天キャッシュ、楽天ポイントから支払い方法を選択します。実店舗のようにスマートフォンでQRコードを読み取る操作は不要で、Web上のチェックアウト画面で完結する点が特徴です。ECサイト側から見ると、実店舗型のコード決済とは全く異なる契約・実装が必要になるため、「楽天ペイに対応させたい」と考えた時点で、まずオンライン決済向けの加盟店契約が必要であることを社内で共有しておくとスムーズです。

楽天ペイと他の主要なコード決済・ウォレット決済との違い

Shopifyで導入を検討される決済手段は楽天ペイだけではありません。PayPayやAmazon Payなど、他の主要なウォレット決済・コード決済と比較したうえで、自社にとって優先度の高い決済手段を見極めることも重要です。

自社の顧客層が複数のウォレット決済にまたがっている場合、すべてを一度に導入するのではなく、既存顧客データや流入経路の分析結果をもとに優先順位をつけることをおすすめします。特に楽天ペイとPayPayは、いずれも決済代行会社を経由する必要がある点で導入の手間が近く、同じ代行会社でまとめて契約できないか確認しておくと、審査や管理画面の運用を一本化でき、バックオフィスの負担を抑えられます。

Shopifyに楽天ペイを導入する方法

Shopifyは楽天ペイを標準の決済プロバイダとしてサポートしていないため、決済代行会社（PSP）が提供するプラグインやアプリを経由して導入する必要があります。国内で主に利用されているルートとして、SBペイメントサービス、KOMOJU、PingPong Checkoutの3社が挙げられます。それぞれ手数料体系や契約条件、対応する決済手段の幅が異なるため、自社の流通額や取扱商材に応じて比較検討することが重要です。

SBペイメントサービス経由で導入する場合

SBペイメントサービスは、ソフトバンクグループの決済代行会社で、楽天ペイを含む多数の決済手段をまとめて契約できるのが特徴です。導入の流れとしては、まずSBペイメントサービスへ加盟店契約を申し込み、審査を通過したうえで、Shopify向けに提供されている決済アプリをShopifyの管理画面から「アプリ管理」を開いてインストールします。インストール後、Shopify管理画面の「設定」＞「決済」を開き、決済プロバイダの一覧からSBペイメントサービスを選択し、契約時に発行されたマーチャントID・APIキーなどの認証情報を入力して有効化します。SBペイメントサービスは初期費用・月額費用が発生するプランが中心で、複数の決済手段をまとめて導入したい中〜大規模の事業者に向いています。

KOMOJU経由で導入する場合

KOMOJUは、Shopify公式のアプリストアからインストールできる決済代行サービスで、楽天ペイ、コンビニ決済、PayPayなど幅広い国内決済手段を単一の契約でまとめて扱える点が強みです。導入手順としては、Shopify管理画面の「アプリ管理」からKOMOJUのアプリをインストールし、案内に沿ってKOMOJUのアカウントを作成、事業者情報や銀行口座情報を登録して審査を申請します。審査完了後は、KOMOJUの管理画面上で楽天ペイを含む有効化したい決済手段にチェックを入れるだけで、Shopifyのチェックアウト画面に反映されます。初期費用・月額費用が0円のプランが用意されていることが多く、小規模から始めたい事業者や、複数の決済手段をまとめて素早くテスト導入したい事業者に向いています。

PingPong Checkout経由で導入する場合

PingPong Checkoutは、越境ECや海外送金サービスで知られるPingPongが提供する決済ソリューションで、楽天ペイをはじめとした国内主要決済手段に対応しています。導入の流れは他の代行会社と大きくは変わらず、PingPongへの加盟店申し込みと審査を経て、Shopify向けアプリをインストールし、管理画面上の「設定」＞「決済」から有効化する形になります。海外に展開しているブランドや、越境ECと国内ECを同一ストアで運用している事業者にとっては、他の決済関連機能とあわせて一元管理できる点がメリットになりやすいです。

導入後に必ず確認すべきテスト手順

どの決済代行会社を選んだ場合でも、本番公開の前に必ずテスト注文で決済フローを一通り確認する必要があります。カート画面に楽天ペイのロゴや説明文が正しく表示されているか、決済画面への遷移がスムーズか、楽天IDへのログインからポイント充当、注文確定までの流れに不具合がないかをチェックします。特にスマートフォンでの表示崩れや、ポップアップブロックによる決済画面の遷移失敗は購入率に直結するため、複数の端末・ブラウザでの確認は必須です。あわせて、決済完了後の自動返信メールや注文管理画面上のステータス表示が正しく更新されるかも確認しておきましょう。

複数店舗・多通貨運用における楽天ペイの注意点

楽天市場店とShopifyストアを併用している事業者や、複数のブランドサイトをShopify Plusなどで運用している事業者の場合、楽天ペイの契約・審査をストアごとに個別に行う必要があるのか、まとめて一括契約できるのかは決済代行会社によって扱いが異なります。契約を検討する段階で、将来的な多店舗展開の予定を代行会社の担当者に伝えておくことで、二重の審査手続きや管理画面が分散する事態を避けられることがあります。

また、楽天ペイは基本的に日本円での決済を前提としたサービスであるため、海外向けに多通貨対応をしているShopifyストアであっても、楽天ペイの決済フローは国内顧客向けに限定して表示させる設計が必要です。Shopifyの「マーケット」機能や、国・地域ごとに決済方法を出し分けられるアプリを併用し、海外からのアクセスでは楽天ペイを非表示にするなど、顧客の所在地に応じた表示制御を行うことで、無用な決済エラーやカスタマーサポートへの問い合わせを防げます。

決済代行会社ごとの費用比較

楽天ペイの導入コストは、決済手数料に加えて、決済代行会社によっては別途「取引手数料」や「サービス利用料率」が発生する二重構造になっていることが多く、単純な決済手数料の数字だけで比較すると見誤りやすい点に注意が必要です。以下は代表的な費用構成の目安です。実際の料率は契約プランや流通額によって変動するため、必ず各社の最新の見積もりを確認してください。

重要なのは、決済手数料だけでなく、取引ごとに発生するトランザクション費や、月額固定費、さらに他の決済手段（クレジットカード決済など）と契約をまとめた場合の割引の有無まで含めて、トータルコストで比較することです。楽天ペイ単体での導入を検討している場合でも、将来的にPayPayやau PAYなど他のコード決済も追加する可能性があるなら、複数決済手段をまとめて扱える代行会社を選んでおくほうが、長期的な運用コストを抑えられるケースが多くなります。

Shopifyに楽天ペイを導入するメリット

クレジットカード情報の入力が不要になる

楽天ペイ最大のメリットは、購入のたびにクレジットカード番号・有効期限・セキュリティコードを入力する必要がない点です。カード情報の入力は、購入者にとって心理的なハードルであると同時に、入力ミスによる決済エラーの原因にもなります。楽天会員としてログインするだけで決済が完了する手軽さは、購入完了率の向上に直結しやすいポイントです。

楽天ポイントが貯まる・使える

楽天ペイで決済すると楽天ポイントが貯まり、貯まったポイントを次回以降の支払いに充当できます。この「ポイントが貯まる・使える」という体験は、楽天経済圏を日常的に利用している顧客にとって強い訴求材料となり、同カテゴリの競合商品と比較検討される場面で、自社ショップを選んでもらう決め手になることがあります。ポイント還元を目的とした楽天ペイユーザーは、決済手段が使えないショップを避ける傾向があるため、機会損失の防止という観点でも効果が期待できます。

カゴ落ち対策になる

決済手段の選択肢が限られていることは、カート画面での離脱理由として見落とされがちです。楽天ペイを含む複数の決済手段を用意しておくことで、「使いたい決済方法がない」という理由による離脱をひとつ減らすことができます。特に楽天カード利用者は、他のカード情報を持っていない、あるいは入力を避けたいと考えるケースがあり、楽天ペイの有無がそのままカゴ落ち率に影響することも珍しくありません。

Shopifyに楽天ペイを導入するデメリット・注意点

決済手数料に加えて取引手数料が発生する

楽天ペイをShopifyに導入する際の最大の注意点は、決済代行会社に支払う決済手数料に加えて、楽天ペイ側の取引手数料（サービス利用料率）が別途発生する二重コスト構造になっている場合がある点です。取引手数料はプランによって幅があり、流通額が大きいプランほど料率が低く設定される傾向がありますが、小〜中規模で導入する場合はこの二重コストが利益率を圧迫する要因になり得ます。導入前に、想定利用率をもとにしたシミュレーションを行い、粗利への影響を必ず確認しておく必要があります。

審査・契約に時間がかかる場合がある

決済代行会社への加盟店契約には審査があり、事業形態や取扱商材、特定商取引法に基づく表記の整備状況などが確認されます。審査には数日から数週間かかることがあり、キャンペーンや繁忙期に間に合わせたい場合は、余裕を持ったスケジュールで申し込みを進める必要があります。また、代行会社によっては最低契約期間や解約条件が定められていることもあるため、契約前に確認しておくことをおすすめします。

顧客層とのミスマッチによる費用対効果の低下

楽天経済圏との親和性が低い顧客層を主要ターゲットとしている場合、楽天ペイを導入しても利用率が伸びず、手数料負担だけが先行してしまうことがあります。特に若年層向けブランドや、海外展開が中心のブランドでは、楽天ペイよりも他のコード決済や後払いサービスのほうが効果的なケースもあるため、自社の顧客データ（決済方法別の利用実績、年齢層など）を確認したうえで導入判断をすることが重要です。

セキュリティ・コンプライアンス面の安心感

楽天ペイのようなオンライン決済サービスは、カード情報を自社サーバーで保持しない「非保持化」の仕組みを前提としているため、PCI DSS（クレジットカード業界のセキュリティ基準）への対応負荷を事業者側で個別に抱え込む必要がありません。カード情報の非保持化は、経済産業省が主導する実行計画でも国内EC事業者に求められている対応であり、決済代行会社経由で楽天ペイを含む複数の決済手段を導入することは、セキュリティ対応の効率化という副次的なメリットにもつながります。

決済代行会社の切り替えコストがかかる

一度導入した決済代行会社を後から切り替える場合、再度加盟店契約と審査が必要になり、Shopify側の設定変更やテスト注文もやり直しになります。また、切り替え期間中は一時的に楽天ペイが利用できなくなる可能性もあるため、決済代行会社は「あとから気軽に変更できるもの」ではなく、初期選定の段階で流通額の伸びや将来的な決済手段の追加予定まで見越して慎重に選ぶことが望ましいです。複数社から見積もりを取り、契約期間や解約条件、サポート体制まで比較したうえで意思決定することをおすすめします。

楽天ペイを条件付きで非表示にする方法

高単価商品や在庫リスクの高い商品については、楽天ペイを含む特定の決済手段を非表示にしたい、あるいは対象商品を絞り込みたいというニーズが出てくることがあります。Shopify標準機能だけでは、決済方法を商品タグや金額帯に応じて細かく出し分けることが難しいため、決済方法のカスタマイズに対応したアプリを併用するのが一般的です。代表的なものとして「RuffRuff 注文制限」のような決済方法の表示制御に対応したアプリがあり、カート内の商品タグや合計金額の条件に応じて、特定の決済方法を自動的に非表示にする設定が可能です。こうした条件設計を怠ると、与信や運用上の都合で対応できない注文が発生し、かえってキャンセルやカスタマーサポートへの問い合わせが増えてしまうこともあるため、導入初期段階から組み込んでおくことをおすすめします。

業態別に見る楽天ペイ活用シーン

楽天ペイの効果は業態や顧客層によって現れ方が異なります。自社の商材特性に近いパターンを把握しておくことで、導入後の効果測定の見立てが立てやすくなります。

アパレル・ファッション雑貨

楽天市場にもショップを構えているアパレル事業者や、楽天カード利用者が多いとされる女性向けブランドでは、楽天ペイの導入効果が特に出やすい傾向があります。楽天市場店とShopifyストアを併用している場合、決済手段を揃えることでブランド全体としての一貫した購入体験を提供でき、どちらのチャネルで購入しても同じようにポイントが貯まるという安心感が、リピート購入につながりやすくなります。

家電・生活雑貨

単価が比較的高くなりがちな家電・生活雑貨カテゴリでは、楽天ポイントの還元額も大きくなるため、ポイント目当てで楽天ペイを積極的に利用する購入者が一定数存在します。一方で、高額商品ほど決済エラーやカゴ落ちが購入検討の離脱に直結しやすいため、テスト注文での動作確認を特に入念に行うことが重要です。

食品・グルメギフト

贈答用途での購入が多い食品・グルメ系では、決済手段の多さそのものが安心材料として機能します。楽天ポイントを使い切りたい、あるいは貯めたいというニーズを持つ購入者にとって、楽天ペイの有無がリピート購入のきっかけになることもあり、定期購入・頒布会型の商品との相性も良好です。

コスメ・美容雑貨

SNSやインフルエンサー経由での流入が多いコスメ・美容雑貨ブランドでも、楽天市場での購買経験がある層は一定数含まれます。初回購入のハードルを下げる決済手段のひとつとして楽天ペイを用意しつつ、2回目以降はサブスクリプションアプリと組み合わせてLTVを伸ばす設計が有効です。

実店舗を併設する小売事業者

実店舗とオンラインストアを併営している小売事業者の場合、実店舗のレジで楽天ペイ（コード決済）をすでに導入しているケースが多く、顧客側は「あの店なら楽天ペイが使えるはず」という期待を持ってオンラインストアを訪れることがあります。前述の通り、実店舗型とオンライン決済型の楽天ペイは別サービスであるにもかかわらず、顧客からすると同じブランドの決済手段として認識されるため、オンラインストア側で対応していないと「あれ、使えないのか」というマイナスの体験につながりかねません。O2O（オンライン・トゥ・オフライン）の観点からも、実店舗で楽天ペイに対応しているブランドは、オンラインストアでも早めに対応を検討する価値があります。

楽天ペイ導入前チェックリスト

導入をスムーズに進め、公開後のトラブルを避けるために、以下の項目を事前に確認しておくことをおすすめします。

• 自社の顧客データにおける楽天カード・楽天市場の利用実績や年齢層を確認できているか
• 決済手数料に加えて発生する取引手数料（サービス利用料率）を含めたトータルコストを試算しているか
• 特定商取引法に基づく表記が整備されているか（事業者名・所在地・連絡先など）
• 高単価商品や在庫リスクの高い商品について、楽天ペイを非表示にする条件設計の方針が決まっているか
• 決済方法別のコンバージョン率・キャンセル率を計測できる体制（GA4やShopifyレポート）が整っているか
• 他の決済手段（クレジットカード、他のコード決済、後払いなど）とのカート画面での見せ方・並び順を検討しているか

よくある失敗パターンと回避策

失敗パターン1：顧客層を確認せずに導入してしまう

楽天ペイは万能の決済手段ではなく、楽天経済圏との親和性が低い顧客層には効果が限定的です。導入前に既存顧客の決済方法別利用実績やアンケートなどから、楽天カード・楽天ポイントの利用状況を把握し、導入効果の仮説を立てておくことが重要です。

失敗パターン2：手数料の二重構造を見落として利益率を圧迫する

決済手数料の数字だけを見て導入を決めてしまうと、取引手数料やトランザクション費が積み重なり、想定以上にコストがかさむことがあります。導入前に、月間の想定利用件数・金額をもとにしたシミュレーションを行い、粗利への影響を数値で把握しておくべきです。

失敗パターン3：テスト注文を省略して本番公開してしまう

決済フローの不具合は、公開後に発覚すると機会損失に直結します。特にモバイル端末でのポップアップブロックや、楽天IDログイン画面への遷移エラーは見落とされがちなため、複数の端末・ブラウザでのテスト注文を必ず実施してから本番公開するべきです。

導入後の運用で気をつけたいポイント

楽天ペイを導入した後は、決済方法別の利用率、カゴ落ち率の変化、客単価の推移を定点観測することが重要です。ShopifyのレポートやGA4を使って、楽天ペイ経由の注文がどの商品カテゴリで多いのか、他の決済方法と比較してキャンセル率に差があるかを確認し、必要に応じて対象商品や非表示条件を見直します。

また、楽天ペイに関する問い合わせ（ポイント充当の方法が分からない、楽天IDでログインできないなど）は一定数発生するため、カスタマーサポート向けにFAQを用意しておくことをおすすめします。決済手数料や取引手数料は代行会社側の料率改定によって変動することもあるため、契約内容を定期的に見直し、他の代行会社への切り替えを含めて費用対効果を継続的に検証する姿勢も欠かせません。

よくある質問

Shopifyは楽天ペイを標準機能で使えますか？

いいえ、Shopifyは楽天ペイを標準の決済プロバイダとしてサポートしていません。SBペイメントサービス、KOMOJU、PingPong Checkoutといった決済代行会社が提供するアプリやプラグインを経由して導入する必要があります。

楽天ペイの導入にはどのくらいの手数料がかかりますか？

決済代行会社に支払う決済手数料（おおむね3.5%〜4%程度が目安）に加えて、楽天ペイ側の取引手数料が別途発生するプランが一般的です。契約プランや流通額によって料率が変動するため、複数社から見積もりを取って比較することをおすすめします。

GMOイプシロンでも楽天ペイを導入できますか？

GMOイプシロン経由の楽天ペイは、makeshopやColorMe Shopなど一部のカートシステム向けに提供されているサービスであり、2026年時点でShopifyでは利用できません。Shopifyで楽天ペイを導入する場合は、SBペイメントサービス、KOMOJU、PingPong Checkoutなど、Shopify対応が明記されている決済代行会社を選ぶ必要があります。

楽天ペイを特定の商品だけ非表示にすることはできますか？

Shopify標準機能だけでは細かい条件分岐が難しいため、決済方法の表示制御に対応したアプリ（RuffRuff 注文制限など）を併用するのが一般的です。商品タグや合計金額の条件に応じて、特定の決済方法を自動的に非表示にする設定が可能です。

楽天ペイの導入にはどのくらいの審査期間がかかりますか？

決済代行会社や事業形態によって異なりますが、数日から数週間程度かかるのが一般的です。特定商取引法に基づく表記の整備状況や取扱商材によって審査期間が変わることもあるため、キャンペーンや繁忙期に導入を間に合わせたい場合は、余裕を持ったスケジュールで申し込みを進めることをおすすめします。

楽天ペイとAmazon Payはどちらを優先すべきですか？

優先順位は顧客層によって異なります。楽天市場や楽天カードの利用頻度が高い顧客層が多い場合は楽天ペイ、Amazonでの購入頻度が高い層が多い場合はAmazon Payの優先度が高くなる傾向があります。両方を導入する場合でも、まず既存顧客のアンケートや流入経路データをもとに、どちらの効果がより見込めるかを仮説として立ててから着手すると、限られたリソースを効率的に配分できます。

まとめ

Shopifyへの楽天ペイ導入は、単なる決済手段の追加ではなく、自社の顧客層が楽天経済圏とどの程度親和性を持っているかを見極めたうえで、カゴ落ち対策として効かせるのか、楽天ポイントを軸にした新規顧客獲得として効かせるのかを明確にすることで、初めて投資対効果が見えるようになります。決済代行会社の選定から管理画面での設定、対象商品の条件設計、導入後のモニタリングまでを一連の流れとして捉えることが、楽天ペイを「入れただけ」で終わらせないための鍵です。

決済手段の見直しは、カート画面のUI設計や手数料の見せ方、楽天経済圏を意識した広告設計とも密接に関わります。どこから着手すべきか判断が難しい場合は、EC制作・決済設計・広告運用・リピート施策を一気通貫で見ているEC Retail Adsに、現状の課題と合わせて相談することをおすすめします。