Shopifyに楽天ペイを導入する方法｜メリット・デメリットと決済代行会社3社の手数料比較【2026年最新】

「Shopifyストアの決済方法を増やしたいけれど、楽天ペイを入れるべきかどうか判断できない」「決済手数料が思ったより高くて、導入後に後悔しないか不安」。実店舗を持つ小売事業者や、楽天市場に出店経験のあるEC担当者からは、こうした相談をよくいただきます。楽天ペイはID決済・コード決済として国内で高い認知度を持ち、楽天ポイントという強力な会員経済圏を背景に、カゴ落ち対策や新規顧客の獲得に効果を発揮する決済手段です。一方で、決済代行会社ごとに初期費用・月額費用・決済手数料の体系が大きく異なり、他の決済手段と重複すると手数料負担が二重になるケースもあるため、導入前の比較検討が欠かせません。

この記事では、Shopifyに楽天ペイを導入するメリット・デメリット、導入方法（SBペイメント・KOMOJU・PingPong Checkoutの3つの決済代行会社の比較）、条件付きで非表示にする方法まで、小売ECの実務目線で整理します。単に「機能を入れる」ことがゴールではなく、カゴ落ち率の改善、決済手数料の最適化、Shopify構築・運用全体の中でどう位置づけるかまで踏み込んで解説します。

この記事でわかること

• Shopifyに楽天ペイを導入するメリット・デメリットの全体像
• SBペイメント・KOMOJU・PingPong Checkoutの費用体系の違いと選び方
• 楽天ペイの具体的な導入手順（管理画面での設定方法）
• 楽天ペイを条件付きで非表示にする方法（RuffRuff 注文制限など）
• 他の決済手段との手数料比較と、外部支援を検討すべきタイミング

結論：楽天ペイは「導入するかどうか」より「どの決済代行会社で、どう手数料設計するか」で成果が変わる

楽天ペイの導入自体は、Shopify標準機能または決済代行アプリの追加設定だけで完了します。しかし、実際に売上・利益へどれだけ貢献するかは、決済代行会社の選定と、他の決済手段との重複コストをどう管理するかで大きく変わります。特にShopifyペイメントを利用していないストアの場合、楽天ペイの決済手数料に加えて取引手数料（Shopifyプランに応じて0.20%〜5.00%）が二重にかかるため、事前に総コストを試算しておくことが重要です。

よくある事業者の悩み：決済手段が少ないことに気づかないまま広告費だけが増えていく

実際によく見られるのが、「広告経由の流入は増えているのに、コンバージョン率が上がらない」という相談です。多くの場合、原因を広告のクリエイティブやターゲティングに求めがちですが、実はカートページ・決済ページでの離脱率が高いだけ、というケースが少なくありません。決済手段が自社のクレジットカードのみに限定されている場合、楽天経済圏のユーザーやキャリア決済を好むユーザーはそこで離脱してしまい、広告費をかけて集めた見込み客を取りこぼしてしまいます。

こうした「見えない機会損失」は、GA4などのアクセス解析だけでは気づきにくく、決済ページまでのファネル分析やヒートマップ、ユーザーインタビューなどを通じて初めて浮き彫りになることが多いです。楽天ペイの導入を検討するタイミングは、こうした離脱要因の洗い出しと合わせて行うのが理想的です。

小売ECで決済手段の多様化が重要になる背景

実店舗を持つ小売事業者がECに参入する際、最も見落とされがちなのが「決済手段の設計」です。商品ページのデザインや集客施策に目が向きがちですが、カゴ落ちの主要因の一つは「希望する決済方法がない」ことです。特に楽天市場での購買経験が長い顧客層は、楽天ペイでの決済に強い親和性を持っており、自社ECサイトに楽天ペイがないというだけで離脱するケースも珍しくありません。

Shopifyで小売ECを立ち上げる際、決済手段は「多ければ多いほど良い」わけではありません。決済手段が増えるほど、管理画面での消込・入金確認・チャージバック対応といった運用工数が増え、決済代行会社ごとに異なる手数料体系を把握し続ける必要があります。だからこそ、自社の顧客層（楽天経済圏のユーザーが多いか、クレジットカード中心か）を踏まえて、優先順位をつけて導入することが重要です。

楽天ペイと他の主要決済手段の比較

決済手段を検討する際は、単純な手数料の高低だけでなく、「その決済手段を使う顧客が、自社のターゲット顧客とどれだけ重なっているか」という視点が欠かせません。手数料が低くても利用率が伸びなければ投資対効果は上がらず、逆に手数料がやや高くても、利用率が高くカゴ落ち防止に大きく寄与するのであれば、十分に導入価値があります。以下の比較表は、あくまで一般的な傾向であり、実際の効果は自社の顧客属性によって変動する点に留意してください。

小売ECで導入を検討される決済手段は、楽天ペイ以外にもクレジットカード決済、キャリア決済（d払い・au PAY等）、コンビニ決済、後払い（Paidy等）など多岐にわたります。それぞれ強みを持つ顧客層が異なるため、「楽天ペイさえ入れれば十分」というわけではなく、自社の顧客属性と照らし合わせて優先順位をつけることが重要です。

この比較からも分かる通り、楽天ペイは「楽天ポイントを軸にした購買行動を取る顧客」への訴求に特化した決済手段です。自社の顧客データ（会員登録時のアンケートや、実店舗でのポイントカード保有状況など）を確認し、楽天経済圏との親和性が高いと判断できる場合に優先度を上げるのが合理的です。

小売業種別に見る楽天ペイの活用シーン

業種によって、楽天ペイ導入の効果が現れやすい場面は異なります。以下に代表的な業種での活用イメージを整理します。

• 食品・飲料: リピート購入が多く、楽天ポイントの「貯めやすさ・使いやすさ」がリピート率向上に直結しやすい
• アパレル・雑貨: セール時期にポイント還元訴求と組み合わせることで、まとめ買いを後押ししやすい
• 化粧品・コスメ: 定期購入との相性が良く、ポイント経済圏との連携でLTV向上が期待できる
• 家具・インテリア: 高単価商品ではポイント還元額も大きくなるため、購買後押し効果が強く出やすい
• 実店舗併設の小売店: 店舗で楽天ポイントカードを提示する習慣がある顧客層に対して、ECでも同じ経済圏でポイントを貯められる一貫性を訴求できる

楽天ペイ導入でよくある失敗パターン

楽天ペイに限らず、決済手段の追加でよくある失敗パターンには共通点があります。導入を検討する際は、以下のような事態を避けられるよう準備しておくことをおすすめします。

• 効果測定をしないまま導入して終わってしまう: 決済手段別の利用率やコンバージョン率を計測する仕組みがないと、導入効果を正しく評価できず、次の意思決定にもつながりません
• 手数料試算をせずに導入し、想定より利益が残らない: 決済代行会社の手数料とShopify側の追加取引手数料を合算せずに導入し、後から収益性の低さに気づくケースが多く見られます
• 訴求を怠り、利用率が伸び悩む: 決済手段を追加しただけで満足し、商品ページやカートページでの訴求を行わないと、せっかく導入してもユーザーに気づかれず利用が伸びません
• 運用体制を整えないまま導入し、返金対応が属人化する: 返金・チャージバック対応のフローを事前に決めておかないと、担当者が不在の際に対応が滞るリスクがあります

こうした失敗は、決済手段そのものの良し悪しではなく、導入前後の設計・運用体制の不足によって起こります。小規模なチームでEC運営を行っている場合は特に、導入前に運用フローまで含めて設計しておくことが成功の分かれ目になります。

楽天ペイ（楽天Pay）とは

楽天ペイは、楽天グループが提供するID決済・コード決済サービスです。ユーザーは楽天会員IDでログインし、あらかじめ登録済みのクレジットカードや楽天キャッシュを使って、都度カード情報を入力することなく決済できます。国内のオンライン決済において高い認知度を持ち、特に楽天市場・楽天カード・楽天ポイントを日常的に利用する層への訴求力が強いことが特徴です。

• 楽天会員IDでのログイン決済のため、クレジットカード情報の都度入力が不要
• 決済時に楽天ポイントが貯まり、保有ポイントを決済に充当できる
• 楽天市場・楽天トラベルなど楽天経済圏のサービスと同一アカウントで利用可能
• スマートフォンでの決済体験に最適化されており、モバイル購入時の離脱を抑えやすい

Shopifyに楽天ペイを導入するメリット

クレジットカード情報の入力が不要になる

楽天ペイ最大のメリットは、購入者がクレジットカード番号・有効期限・セキュリティコードを毎回入力する必要がない点です。スマートフォンでの購入では、カード情報の入力ミスや入力の手間そのものが離脱要因になりやすく、特に初めて訪れるストアでは「カード情報を入力してよいものか」という心理的ハードルも存在します。楽天ペイであれば、既に楽天会員として認証済みのアカウント情報を使って決済できるため、購入完了までの心理的・操作的なハードルを大きく下げられます。

楽天ポイントが貯まる・使える

楽天ペイでの決済に応じて楽天ポイントが貯まり、保有しているポイントを決済時に充当できることも大きな訴求ポイントです。楽天ポイントを日常的に貯めている顧客にとって、「ここで買えばポイントが貯まる／使える」という体験は、他の決済手段にはない強い動機付けになります。特に化粧品・食品・日用品など、リピート購入が発生しやすいジャンルの小売ECでは、ポイント経済圏との連携がリピート率向上に寄与します。

カゴ落ち対策になる

前述の通り、決済方法の選択肢が少ないことはカゴ落ちの主要因の一つです。楽天ペイユーザーにとって使い慣れた決済手段が用意されていることで、「決済ページで離脱する」というリスクを一つ減らせます。特に、楽天市場でのショッピング経験が豊富な40代〜60代の顧客層をメインターゲットとする小売事業者にとっては、優先度の高い決済手段といえます。

広告・SNS経由の新規流入者にも安心感を与えられる

Google広告やMeta広告、Instagram経由で初めてストアを訪れたユーザーは、そのブランドに対する信頼が確立していない状態で決済ページに到達します。このとき「知らないブランドのフォームにカード情報を入力する」という行為には一定の心理的抵抗があります。楽天ペイのような大手プラットフォームが提供する決済手段が選択肢にあることで、ストア自体の信頼性を補完し、初回購入のハードルを下げる効果も期待できます。

Shopifyに楽天ペイを導入するデメリット

導入・運用にコストがかかる

楽天ペイの利用には、決済代行会社ごとに初期費用・月額費用・決済手数料が発生します。例えばSBペイメントの場合、初期費用1,000円、月額費用1,000円に加え、決済手数料4.0%、サービス利用料率0.5%、トランザクション費5円が上乗せされます。売上規模がまだ小さいストアにとって、固定費（月額費用）の負担は無視できません。導入前に、想定される楽天ペイ経由の売上見込みと、固定費・変動費の総額を試算しておく必要があります。

Shopifyペイメント非利用時は手数料が二重にかかる

Shopifyでは、Shopifyペイメント以外の決済代行会社（サードパーティ決済プロバイダ）を利用する場合、決済代行会社の手数料に加えて、Shopify側の「追加取引手数料」が別途発生します。この追加取引手数料はプランによって異なり、Starterプランで5.00%、上位プランになるほど料率は下がり、Shopify Plusでは0.20%まで下がります。つまり、楽天ペイの決済手数料（4.0%前後）に加えて、Shopify側の追加取引手数料が上乗せされるため、想定より収益性が下がる可能性がある点に注意が必要です。この二重コスト構造を理解せずに導入すると、「思ったより利益が残らない」という事態になりかねません。

対応ブラウザ・アプリの制約に注意が必要

楽天ペイでの決済は、楽天IDでのログイン認証を経由するため、ブラウザのCookie設定やポップアップブロック機能によっては、決済フローが正常に完了しないケースがあります。特に、Instagram・LINEなどSNSアプリ内ブラウザ経由でストアを訪れたユーザーは、外部認証との相性で決済エラーが起きやすい傾向があるため、広告やSNS投稿経由の流入が多いストアでは、事前に主要な流入経路でのテスト決済を行っておくことをおすすめします。

実店舗×EC（OMO）における楽天ペイの位置づけ

実店舗を運営する小売事業者がShopifyでECを立ち上げる場合、「店舗とECで顧客体験に一貫性を持たせる」というOMO（Online Merges with Offline）の観点も重要です。実店舗で楽天ポイントカードの提示・楽天ペイでの支払いに対応している場合、ECサイトでも同じ楽天ペイに対応させることで、顧客はどちらのチャネルで購入しても同じようにポイントを貯め・使うことができます。この一貫性は、顧客にとって「どちらで買っても同じ経済圏でお得」という安心感につながり、店舗とECの併用率（クロスチャネル購買率）を高める効果が期待できます。

逆に、店舗では楽天ペイに対応しているのにECでは対応していない、あるいはその逆というギャップがあると、顧客体験の一貫性が損なわれ、「店舗とECは別物」という印象を与えてしまいます。決済手段の選定は、単体のEC戦略としてだけでなく、店舗を含めた全体のブランド体験設計の一部として捉えることが重要です。

類似のID決済・コード決済サービスとの違い

国内には楽天ペイ以外にも、PayPay、d払い、au PAYなど複数のID決済・コード決済サービスが存在します。それぞれ背景にある経済圏（ソフトバンク・ヤフー系、NTTドコモ系、au系）が異なるため、ユーザー層にも一定の偏りがあります。すべてを同時に導入するのではなく、自社の顧客データや、店舗での支払い方法の傾向を踏まえて、優先度をつけて段階的に導入するのが現実的なアプローチです。楽天ペイは特に、通販・カタログ通販からの移行組や、楽天市場での出店経験がある事業者との親和性が高い傾向にあります。

Shopifyに楽天ペイを導入する方法（決済代行会社3社の比較）

Shopifyで楽天ペイを利用するには、楽天ペイに対応した決済代行会社（決済サービスプロバイダ）と契約し、Shopify管理画面の「設定」＞「決済」から該当のプロバイダを有効化する必要があります。ここでは代表的な3社を比較します。

SBペイメント

SBペイメントは、ソフトバンク系列の決済代行会社で、楽天ペイをはじめとする多様な決済手段をまとめて契約できることが特徴です。初期費用1,000円、月額費用1,000円、決済手数料4.0%＋サービス利用料率0.5%＋トランザクション費5円という料金体系で、月額費用がかかる分、サポート体制や管理画面の使いやすさに一定の安心感があります。すでに他の決済手段でSBペイメントを利用している場合、契約や管理画面をまとめられる点もメリットです。

• Shopify管理画面の「設定」＞「決済」＞「サードパーティ決済プロバイダを選択」からSBペイメントを選択
• SBペイメントの管理画面で楽天ペイの利用申込みを行い、審査を受ける
• 審査完了後、Shopify管理画面にAPI情報を入力して連携を完了させる
• テスト決済を実施し、正常に決済が完了するか確認する

KOMOJU

KOMOJUは、初期費用・月額費用ともに0円で始められる決済代行サービスです。決済手数料は物販4.40%、デジタルコンテンツ8.40%とやや高めですが、固定費がかからないため、まずは楽天ペイの需要を検証したい小規模事業者や、立ち上げ初期のストアに向いています。Shopifyとの連携もアプリストア経由で比較的シンプルに完了します。

• KOMOJUの公式サイトからアカウントを作成し、加盟店審査を申し込む
• 審査完了後、Shopifyアプリストアで「KOMOJU」アプリをインストール
• APIキーをShopify管理画面の決済設定に入力し、楽天ペイを有効化
• 本番環境でのテスト決済を行い、正常に反映されるか確認する

PingPong Checkout

PingPong Checkoutは、越境ECにも強みを持つ決済代行サービスで、費用体系は個別見積もりとなります。海外顧客への販売も視野に入れている小売事業者や、特殊な取引条件がある事業者は、個別相談の上で導入可否を判断することをおすすめします。

楽天ペイを条件付きで非表示にする方法

楽天ペイを導入した後、「特定の商品では楽天ペイを使わせたくない」「配送先が海外の場合は非表示にしたい」といった条件付き制御をしたいケースもあります。Shopify標準機能では決済方法ごとの細かい出し分けができないため、こうした場合は「RuffRuff 注文制限」などの専用アプリを利用します。商品タグや顧客タグ、配送先の国・地域といった条件を組み合わせて、特定条件下でのみ楽天ペイを非表示にする設定が可能です。誤って全顧客から楽天ペイが見えなくなる設定ミスを避けるため、導入後は必ずプレビュー環境やテスト注文で表示条件を確認してください。

導入までのスケジュール目安

楽天ペイ導入にかかる期間は、決済代行会社の審査スピードによって変動しますが、一般的な目安は以下の通りです。セールや新商品発売のタイミングに合わせて導入したい場合は、逆算してスケジュールを組んでください。

• 1週目: 決済代行会社の比較検討、申込み書類の準備（登記簿謄本・特定商取引法に基づく表記の整備など）
• 2〜3週目: 加盟店審査。事業内容や取扱商材によって追加確認が入る場合がある
• 4週目: Shopify管理画面での連携設定、テスト決済の実施
• 5週目以降: 本番稼働開始、決済ページでの訴求（アイコン表示・バナー掲載）を追加

審査に想定より時間がかかるケースもあるため、繁忙期の直前に慌てて申込みをするのではなく、閑散期のうちに導入を済ませておくことをおすすめします。

導入後の運用で注意すべきポイント

楽天ペイは導入して終わりではなく、運用フェーズでも押さえておくべき論点があります。特に小売事業者が見落としやすいポイントを整理します。

• 入金消込: 決済代行会社からの入金サイクルはShopify本体の売上計上タイミングと異なるため、経理処理での消込ルールをあらかじめ決めておく
• 返金・キャンセル対応: 楽天ペイでの返金は、決済代行会社の管理画面から個別に処理が必要になる場合が多く、Shopify管理画面での返金操作だけでは完結しないことがある
• チャージバック対応: 不正利用が疑われる取引が発生した場合の異議申立てフローを、決済代行会社ごとに事前に確認しておく
• 手数料の定期見直し: 決済手段ごとの利用比率と手数料負担を四半期に一度は確認し、必要であれば決済代行会社の切り替えやプラン見直しを検討する

楽天ペイ経由の売上を伸ばすための施策

楽天ペイを導入するだけでは、期待するほど利用率が伸びないことも珍しくありません。導入後に利用率・売上を伸ばすためには、以下のような訴求施策を組み合わせることが効果的です。

• 商品ページ・カートページに楽天ペイのロゴアイコンを分かりやすく表示し、対応していることを視覚的に伝える
• ポイント還元率アップキャンペーンなど、楽天ペイ限定の販促施策を定期的に実施する
• メールマガジンやLINE配信で「楽天ポイントが貯まる・使える」ことを訴求ポイントとして明示する
• 広告クリエイティブ（Google・Meta広告など）に決済手段の充実を訴求要素として盛り込み、離脱抑止につなげる

決済手段の追加は、ストア内で完結する施策ではなく、広告やメールマガジンなど集客チャネルと連動させることで初めて効果を最大化できます。EC制作・広告運用を一体で設計することの重要性は、まさにこうした細部の訴求設計にあります。

GMOイプシロンで楽天ペイは利用できる？

決済代行会社としてよく比較されるGMOイプシロンですが、2026年時点でShopifyにおいては楽天ペイに対応していません。GMOイプシロンでクレジットカード決済やコンビニ決済を既に利用している事業者が楽天ペイも導入したい場合は、SBペイメント・KOMOJU・PingPong Checkoutのいずれかを別途契約する必要がある点に注意してください。決済代行会社が増えるほど管理画面が分散し、入金消込などの運用負荷が増えるため、導入前にどこまでを一元管理したいか整理しておくことをおすすめします。

楽天ペイ導入前に確認しておきたいチェックリスト

導入を決める前に、以下の項目を社内で確認しておくと、導入後のトラブルや「思ったより効果が出ない」という事態を避けやすくなります。

• 自社の顧客層のうち、楽天市場・楽天カード・楽天ポイントの利用率はどの程度か（アンケートや実店舗でのヒアリングで把握できているか）
• 現在の決済手段構成における、カゴ落ちの主な要因が「決済手段の不足」なのか、別の要因（送料・フォームの複雑さ等）なのかを切り分けられているか
• Shopifyの契約プランと、それに応じた追加取引手数料の料率を把握しているか
• 特定商取引法に基づく表記など、決済代行会社の審査に必要な書類が整備されているか
• 導入後、決済手段ごとの利用率・コンバージョン率を継続的に計測する体制があるか

これらの項目が曖昧なまま導入すると、「とりあえず入れてみたが、費用対効果が検証できない」という状態に陥りがちです。特に複数の決済手段を横断して手数料構造を設計する場面では、社内リソースだけで判断しきれないケースも多く、外部の知見を借りることで意思決定のスピードと精度を上げられます。

自社だけで進める場合と、外部支援を入れるべき場合

よくある質問

楽天ペイの導入に審査は必要ですか？

はい。SBペイメント・KOMOJUいずれも、加盟店としての利用申込み後に審査があります。審査期間は決済代行会社や事業内容によって異なるため、セール開始日など公開スケジュールがある場合は余裕を持って申込みを行ってください。

楽天ペイとShopifyペイメントは同時に使えますか？

はい、併用可能です。ただし楽天ペイはサードパーティ決済プロバイダの扱いとなるため、Shopifyペイメントとは別に、Shopifyプランに応じた追加取引手数料が発生する点を理解した上で導入してください。

楽天ペイの決済手数料はどのくらいが相場ですか？

決済代行会社によって異なりますが、目安として決済手数料4%台、これに加えてShopify側の追加取引手数料（0.20%〜5.00%）が発生することを想定しておくとよいでしょう。

楽天ペイを導入すると本当にカゴ落ちは減りますか？

決済手段の追加はカゴ落ち対策の一つの要素にすぎません。フォームの入力項目数、配送料の分かりやすさ、返品ポリシーの明示など、他の要因と合わせて総合的に改善することで、より高い効果が期待できます。

小規模事業者でも楽天ペイを導入すべきですか？

固定費を抑えたい場合は、初期費用・月額費用が0円のKOMOJUから始め、楽天ペイ経由の売上比率を見ながら他の決済代行会社への切り替えを検討するのも一つの方法です。

楽天ペイの返金処理はどこで行いますか？

Shopify管理画面からの返金操作だけで完結しない場合があり、決済代行会社の管理画面でも返金処理が必要になることがあります。契約前に、返金フローがどちらの画面で完結するか確認しておくと運用がスムーズです。

楽天ペイの決済代行会社は途中で変更できますか？

可能ですが、契約解除・新規契約・Shopify側の再設定が必要になり、切り替え期間中は楽天ペイが一時的に利用できなくなる可能性があります。切り替えを検討する場合は、閑散期に計画的に進めることをおすすめします。

実店舗のPOSレジと楽天ペイの利用データを連携できますか？

Shopify POSを併用している場合、実店舗とECの購買データを一定範囲で統合できますが、決済代行会社側のポイント付与データまでは自動連携されないケースが多く、必要に応じて別途連携設計を検討する必要があります。

楽天ペイ以外の決済手段は、どの順番で導入すべきですか？

明確な正解はありませんが、一般的にはクレジットカード決済を土台としたうえで、自社の顧客層に応じてキャリア決済・コンビニ決済・後払い・楽天ペイなどを追加していく事業者が多い傾向にあります。すべてを一度に導入するのではなく、既存顧客のアンケートや、実店舗での支払い方法の傾向を見ながら、優先度の高いものから段階的に増やしていくアプローチが手戻りを防げます。

楽天ペイの導入効果はどのように検証すればよいですか？

GA4のイベント計測やShopify管理画面のレポート機能を使い、決済手段別の選択率・コンバージョン率を可視化するのが基本です。加えて、楽天ペイ導入前後でのカゴ落ち率の推移を比較することで、決済手段の追加が実際にどの程度離脱防止に寄与したかを定量的に確認できます。

まとめ：決済手段の追加は「点」ではなく「線」で設計する

楽天ペイの導入自体は技術的に難しいものではありません。しかし、その効果を最大化するには、決済代行会社の選定、他の決済手段との手数料比較、導入後の訴求施策、運用フローの整備という一連の「線」として設計する視点が欠かせません。単発の機能追加として捉えるのではなく、集客（広告・SEO）から購入(決済)、そしてリピート(CRM・ポイント施策)までの一連の顧客体験の中に、楽天ペイをどう位置づけるかを考えることが、投資対効果を最大化する近道です。

Shopifyへの楽天ペイ導入は、クレジットカード情報の入力不要・楽天ポイント連携・カゴ落ち対策という明確なメリットがある一方で、決済代行会社ごとの費用体系の違いや、Shopify側の追加取引手数料との二重コストを正しく理解しておく必要があります。SBペイメント・KOMOJU・PingPong Checkoutのどれを選ぶかは、事業規模や他の決済手段との兼ね合いで変わるため、自社の顧客層と売上構造を踏まえた判断が重要です。決済手段の設計から広告運用、リピート施策までを含めてEC全体を見直したい場合は、EC Retail Adsまでお気軽にご相談ください。